東京科学大学(以下,本学)は,卓越した学知をもとにした社会との好循環の実現を経営ビジョンとし,その源泉となる研究を推進してきた。特に本学が持つ研究基盤(機器,人財,運用システム)の強化は最重要課題として,技術職員の集約化を始め様々な取組みを進めてきた。本学では教員が,大型プロジェクトで導入し提供している共用設備が多い。しかも,多くは教員グループの自助努力により,経費も含め何とか運用できているため,教員の負担や老朽化などの問題点の把握が,難しくなっている。これが経営戦略上,大きな課題である。技術職員については,優秀な技術職員を教員・研究者の研究推進のパートナーとして活用しきれていないという課題がある。
こうした課題解決のため,本学は「国立大学経営改革促進事業」の中でオープンファシリティセンター(以下,OFC)を提案し,2020年4月に設置された。これは本学の経営・教育・研究戦略に基づき全学の研究基盤を統括し,設備共用を中心とした最高水準の研究支援を提供する,まさに本学のコアファシリティとなる組織である。このOFCを中心に,「Ⅰ.本学の設備共用の統合管理」と,「Ⅱ.研究基盤に関する高度専門人財の認定と養成」を進めている。
この中で,「Ⅱ.高度人財養成」では,高い技術力・研究企画力を持つ技術職員をテクニカルコンダクター(以下,TC)として認定する制度を導入する。TCは,教員の研究構想に対して,そのための研究環境を教員と共に実現できる人財である。そのような人財を見える化し,評価・養成する制度である。また,東工大TCカレッジを創設し,本学の次世代人事戦略で柱となる研究企画とマネジメントができる人財養成の拠点とする。さらに,企業や自然科学研究機構を始めとする研究機関とも連携して研究支援人財養成ネットワークの形成を目指す。
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